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株式投資ゴールデンルール − 超初心者のキャバ嬢でも株で1億円儲けた方法

日本株で満足していますか?外国株には日本にはない魅力が多く詰まっています。その魅力をしっかり紹介します。読み終わったときあなたの気持ちは外国株投資へ傾いているはずです。

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新興国の成長を取り込む|外国株はいい!

これから、ますます先進国の高齢化が進み生産年齢層が減少する反面、ブラジル、インドなどの新興国では、人口が増加し、若年層の労働力化が進んで、安定的な消費をする人の層が広がることによって需要が広がり、企業が成長する経済成長段階に突入していきます。



新興国人口の増加スピードは、先進国の2倍近い国連世界人口推計では、これからの10年間でBRICsの人口は8.2%増えるのに対し、先進7カ国(G7)は4.4%増にとどまると予測されています。

増え続ける人口は消費市場を拡大し、都市化の進行によりインフラ整備などの投資を増加し、中流層を構築します。

IBMでは、新興国人口の増加が推進役となり、2050年までに世界人口の70%が都市部に住むようになり、2030年までに20億人が中流層になると見込まれます。

日本・米国・ブラジル・インド・中国5ヵ国の高齢者や年少者に対する、生産年齢層の比率すると、生産年齢層が高齢者・年少者に対し2倍を上回る、いわゆる「人口ボーナス期」に入ると、経済成長に拍車がかかるといわれています。

日本は現在その2倍近くにいますが、今後低下していくことは避けられません。

2050年には、生産年齢層と高齢者・年少者の割合が、ほぼ1対1というところまで落ちると予測されています。

さらに生産年齢層が高齢者層を支える比率は、日本が現在でもここに挙げている他の4ヵ国と比較すると大幅に低いのですが、2050年には、生産年齢層1.3人強で高齢者1人を支えるという状況にまで、生産年齢層の負担は重くなることが心配されています。

他の国に比べ格段に低く、重要課題とされています。

中国は、現在人口ボーナス期の真っ只中といってよいでしょう。

2桁に近いすばらしい経済成長は、この高い人口ボーナスによって支えられている面も大きいです。

一方ブラジル・インドは今後2倍を上回り、人口ボーナス期に突入します。

たとえれば上げ潮の形です。

大きな経済成長はこれからも続くことが期待できます。

その中でも、インドが2050年でも2倍を超えていることは、将来の成長の見通しが明るいことを表しています。

人口動向は、今後どの市場が成長するかを予測するために、大変効果を発揮します。

20年たてば死亡しない限り0歳〜14歳の層は確実に20歳〜34歳になり、45歳〜64歳の層は確実に65歳〜84歳になりますから、人口動向の先行きは、移民を考慮しない限りほぼ正確に計測できます。

都市人口と中流層の増加が、新興国成長のエンジン中国は、2009年の実質GDP成長率が目標の8%を上回る8.7%を成し遂げ、名目GDPは10年にも日本を超えることは間違いありません。

中国の都市人口は毎年1000万人超で拡大し、都市人口は5年後に米国の人口(3億人)を超えると予測されています。

このような都市人口の増加により、長期にわたる消費の拡大が予測されます。

P&Gも中国の新たな中流層に対して、政策的にマーケティング戦略を行っています。

中国は「一人っ子政策」の影響で、10年以内には生産年齢人口が減少に転じる見通しですが、その反面で生産性を上げる可能性は大きく、2020年まで少なくとも1桁台後半の成長は維持できると予測されています。

中国の経済成長は、現在インフラ投資による成長の比重が高い状況で、GDPに占める消費の比率は4割程度ですが、これから所得が増えるにつれ、先進国やブラジルと並んで6割程度への拡大が予測されます。

消費による需要拡大、持続的な経済成長の段階に突入することが期待できるのです。

ブラジルは、08年に初めて中流層の世代が50%を上回りました。

人口2億人の国民の購買力が大幅に高まっていて、現在は資源輸出よりGDPの6割を占める個人消費の推進力が、経済成長により大きく作用する形になっています。

さらに政府は10年3月、50兆円に迫る大規模な道路、鉄道や住宅などのインフラ投資計画を発表しました。

14年のサッカー・ワールドカップ、16年のリオデジャネイロ・オリンピックの開催を考えて、この計画の中で11年から14年にかけて平均5.5%成長を目標としています。



日本の人口ピラミッドは、2050年には逆ピラミッド型になり面積は縮小人口ピラミッドに注目してみましょう。

人口構成が国によって大きく違うのが見て取れます。

日本は、現在でも高齢者層が多いという偏りがみられますが、2050年には逆ピラミッド型に完全に移行していて、今のままでは、世界でもまれに見る超高齢化社会に突入していくことがわかります。

さらに全体の面積は、05年と比較すると非常に小さくなっています。

その反面、米国のピラミッドの形は、2050年でも生産年齢層や若年層に大変厚いのが目を引きます。

また、人口を示す面積も大きくなっており、米国経済が、2050年でも、相変わらず力強い状態を保っているだろうことを予測できます。

インドは、現在きれいなピラミッド型になっていて、高齢者1人に対し、生産年齢層が13人以上います。

今後生産年齢層に入る若年層の裾野がたいへん広いことは、経済成長の将来性を表しています。

2050年のピラミッドを見ると、生産年齢層が膨らんでいるのが見て取れます。

インド経済成長の潜在的ポテンシャルを示唆していると、いってよいでしょう。

インドは欧米のアウトソーシングビジネスにより、ここ10年経済成長が拡大してきていますが、これからは、産業インフラ整備により、製造業の成長と需要の拡大が経済成長の主導になるといわれています。

中国の「一人っ子政策」の影響は、人口ピラミッドにはっきり表れています。

34歳以下の層で人口の抑制が見られるのは、この政策によるものです。

この政策の影響は、経済成長を見る上で不可欠ですが、中流層の拡大による消費拡大や生産性向上の可能性は大きく、今後10年は1桁台後半の成長が見込めれます。

リーマン・ショック後の戻りが力強いBRICs株式市場は、BRICs諸国と日本の2000年からの株価指数の推移を円表示で表すと、どこもリーマン・ショックの影響は大きく、BRICs諸国も著しく下落しましたが、その後の回復は、先進国と比較すると、とても力強いものがあります。

戻りが鈍い日本と比較すると、その落差は、突出しています。

先進国と新興国両方を含むMSCI世界株価指数で、流通株数ベースの時価総額を各国で比較してみると、BRICsの占める割合は全体の5.4%程度にとどまっていますが、米国ペンシルベニア大学ジェレミー・シーゲル教授は、2050年には中国の時価総額は、世界時価総額の20%を上回って世界一になり、インドも14%を超えてくると予測しています。

かたや同じ時期に米国は17%、日本は2.6%になっているということです。

日本の時価総額シェアは、現在の4分の1程度にまで冷え込み、現在の先進国と新興国の位置関係が逆転していると予測されています。

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