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株式投資ゴールデンルール − 超初心者のキャバ嬢でも株で1億円儲けた方法

日本株で満足していますか?外国株には日本にはない魅力が多く詰まっています。その魅力をしっかり紹介します。読み終わったときあなたの気持ちは外国株投資へ傾いているはずです。

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BHPビリトン|外国株の代表的銘柄

世界最大の総合資源・エネルギー企業で、新興国の経済成長による資源高の利益を得ているBHPビリトン(ニューヨーク証券取引所証券コードBHP(ADR))は、2001年に豪州のBHPと英国ビリトンが統合して生まれた、世界最大の総合資源・エネルギー企業となっています。



豪州に本社を設置し、4万人の従業員を従え、25カ国100カ所で運営しています。

生産する資源・エネルギーは、石炭、銅、マンガン、鉄鉱石、ウラニウム、ニッケル、銀、チタニウムや大きな収入源となる原油、ガス、天然ガスやダイヤモンドと、たいへん広範な構成で成り立っています。

09年度の売上は、経済危機の影響から15.6%減少し502億米ドル、特別損益を除く純利益は30%減の107億米ドルですが、営業キャッシュフローは2社統合以来最高の187億米ドルを捻出しています。

営業利益率は40%を上回り、株主資本利益率は24.6%と高レベルとなっています。

2010年度中間期は、資源価格の急落や為替(豪ドルが米ドルに対して高い)のあおりで7%の減益と予測されていますが、経済危機の中で健闘しているというのが、ほとんどの市場の価値判断です。

売上の20%を占める中国の経済成長が、BHPビリトンにとってプラスに働いています。

リーマン・ショック後の中国政府の景気刺激型政策がインフラ投資に弾みをつけていますが、これは、調達資材価格の上昇・量の拡大と比例して、BHPビリトンが供給する鉱物資源、エネルギーを後押ししています。

これからも、中国、インドなどの新興国経済の拡大が長期的に予測されていて、鉱物資源やエネルギーへの需要増加は、BHPビリトンの継続的な成長の強力な原動力となることでしょう。

「世界の資源業界は、いずれ3〜4社に統合されるだろう」と、01年当時統合してできたBHPビリトンのトップは、断言しています。

08年にBHPビリトンは資源大手のリオティント買収に取り組んだのですが、これには成功しませんでした。

それでも昨年には、リオティントの鉄鉱石部門との生産合弁会社設立を本格的に決定し、あとは各国当局の認可を待ち望んでいます。

これが成し遂げられれば、現在鉄鉱石最大手のブラジル・ヴァーレを抜き去り40%近いシェアを持つことになり、鉄鉱石大手では実質的に2社へ寡占化が突き進みます。

こうした寡占化の動きは、日本・中国、欧米などの鉄鋼業界から価格支配が強まるとして神経をとがらせています。

中国など新興国のインフラ需要は、これからも継続することが予測され、供給側の価格決定への影響力は、強くなっていくでしょう。

増配に期待でき、日本にない産業分野にリスク分散も図れるBHPビリトンは、配当について基本方針として継続して増配していくことを宣言しています。

05年の配当金0.28米ドルから、09年には0.82米ドルへ3倍近くも増大しています。

09年12月には中間配当0.42米ドルへの増配に踏み切っています。

BHPビリトンの株価は、5月に入り豪州政府の鉱物資源産業の超過利潤(もうけすぎ分)への新税導入案の発表や原油価格の急落で、調整段階となっていますが、これは、この産業が本来的に株価が大きく変動することを示す要素です。

BHPビリトンに投資する決め手はは、日本にはこれほどまでに分散され、たくさんの取り扱い品目を持つ大規模な資源・エネルギー企業がないこと、さらに日本の資源消費型経済に対する逆相関効果が出て、リスク分散を引き起こすことがあります。

要するに原材料価格が高くなれば調達コストも高くなり、日本の自動車、鉄鋼ほかさまざまな加工産業は収益はマイナスに転じるのですが、これが資源・エネルギー企業には収益にプラスに働くのです。

このように、日本にない産業分野、加えて日本の産業構造と収益面で逆相関のつながりにある企業に投資できることが、外国株投資の大きなポイントになるでしょう。

ちなみにBHPビリトンは、シドニー証券取引所に上場していますが、ネット専業証券からの買い付けは、ニューヨーク証券取引所でのADR取引に限定しています。



ADR(米国預託証券)米国外の企業の株式を売買する場合に、米国内で代替的に給付する証券のことで、American Depositary Receipt(米国預託証券)の略称として、呼称されています。

一般的にIBMやジョンソン&ジョンソンなどと同じように取引が可能です。

ソニーやキャノン、トヨタもADRとしてニューヨーク証券取引所に上場しています。

さらに課税方法は、米国株を購入した場合とだいたい同じですが、米国で源泉徴収される配当金の課税は、ADR個別銘柄の母国税率が活用されます。

ADRで株式を売買する場合には、米ドル建てになりますが、為替リスクはそれぞれの通貨の変動が為替リスクに転じます。

米ドルの為替リスクはなく、BHPであれば豪ドル、後に出てくるインフォシスであればインド・ルピーの為替リスクをとることになります。

これは、米国に上場している複数の国にまたがる上場投資信託の場合も同様です。

米ドルでの株価は、取り入れられた個別銘柄の母国通貨による時価を米ドル表示にしているだけです。

あくまでも、個別銘柄の母国通貨が為替リスクの対象になることを肝に銘じておきましょう。

ちなみに、外国からの投資に規定があり本国では買いにくい銘柄(後に出てくるインドのインフィシス・テクノロジーなど)は、ADRの株価にプレミアムが含まれていることがあります。

さらに、2009年11月にブラジル政府が国内課税との統一性に取り組むため、ADRの新規発行に1.5%の課税措置を取り入れました。

このような海外政府による規制にも、注意する必要があります。課税関係で注意しなければならないことは、香港に上場していてADRとして米国の取引所にも重複上場している中国企業のケースです。

例を挙げると、中国人寿保険や、中国移動、中国石油などです。

これらの株式の場合、「みなし外国税額控除」という日本の税制による、香港で買い付けた方が得策です。詳しくは、「税金はどうなる?」を参考にしてください。

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